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テレホンカードとは、公衆電話で使用できるプリペイドカードである。日本で発売・流通し利用ができるものはテレカと呼ばれることが多いが、これはNTTカードソリューションの登録商標である。本項では、特筆がない限り、日本電信電話公社および後継企業のNTT東日本、NTT西日本、が発行するテレホンカードについて述べる。また、公衆電話も参考にされたい。

◆ 概説

日本では1982年12月に旧日本電信電話公社(電電公社)が発行・発売を開始した。テレホンカード対応の公衆電話は首都圏から設置が進められ、全国に普及した。

1972年に日本国内で100円硬貨の利用できる黄色の公衆電話機が設置され始めたが、100円硬貨が電話機の金庫に収納された場合、釣り銭の返却はなく(※)、現在も同様である。当初は釣り銭式電話機の開発も検討されたが、製造・運用コストの増嵩が見込まれ、見送られた。そこで、釣り銭の現金払い出しに代わる手段として磁気媒体を利用するカード式公衆電話が製造された。

: ※公衆電話の硬貨収納 投入された硬貨は一旦機内に保留され、通話がつながると、10円硬貨から1枚ずつ金庫に収納される(落ちる)。10円で通話できる秒数を超過すると、新たに10円が収納される。100円硬貨は10円硬貨を使い切ってから金庫に落ち、10円10枚分の秒数通話が維持される。金庫に落ちず保留された状態の硬貨は通話終了後返却口に戻るが、10円分以上の残額があっても釣りは返却されない。100円硬貨だけで掛けたばあい、間違い電話をかけてしまった場合など大きく損することもあり、電電公社やNTTでは、10円硬貨で通話を開始することを推奨している。

小銭が不要で、1度数単位で引き落とされるため無駄がなく、長時間通話時にも、常に硬貨を投入し続ける必要がない。設置者も、金庫が硬貨で一杯になり、機能が停止する事態を避けられる他、硬貨集金の巡回経費を節減できるメリットがあった。

しかし、携帯電話が普及することにより、公衆電話の利用率が減少したため、テレホンカードの必要性も大きく変化した。また、公衆電話事業がNTTにとって不採算事業であることから、公衆電話そのものが撤去されつつあり、小銭不要で電話がかけられるというテレホンカード本来の利便性も薄れつつある。

「テレフォンカード」と表記される事があるが、NTTでは「テレホンカード」と表記する。

◆ テレホンカードの種類

◇ 磁気テレホンカード

一般的に、テレホンカードと言えばこの磁気テレホンカードを指す。後に登場したICテレホンカードと区別するため、NTTなどではこの呼称を使用している。

発売開始当初は、50度数・100度数・300度数・500度数の4種類が発売された。後に100度数以上のカードについてはプレミア(おまけ)が加えられ、販売価格は据え置きでそれぞれ105度数・320度数・540度数として売り出された。日本で最初に発行されたテレホンカードは岡本太郎がデザインした。

また、発売開始当初は、カード購入時に公衆電話での使用方法を書いた「ご利用の手引き」「テレホンカードが利用できる公衆電話の設置場所の案内(例:都内では江東区役所内など)も渡された。現在は、ピンク電話を除くほとんどの公衆電話がテレホンカードの使用できるものになっている。

後述の偽造テレホンカード問題のため、現在50度数と105度数の2種類のみが販売されている。また、106度数以上の残度数があるテレホンカードは、現在電話機による使用もできない。ただし、320度数や540度数で発売されたテレホンカードでも、残り度数が105度数以下のカードは使用可能である。

◇ ICテレホンカード

1999年に、日本では横行する偽造テレホンカード対策として、それまでの磁気式に加えてICカードを利用したICテレホンカードと、これに対応するICテレホンカード対応公衆電話機が登場。30度数・50度数・105度数・210度数・320度数の5種類がある。うち、30度数と50度数の物は注文で製作する物のみで、一般に流通していたのは105度数と210度数であった。高額テレホンカードも210度数と320度数で復活した。

規格としてはISO 14443 Type Aを採用[外部リンク] ITmediaモバイル:ISO 14443【あいえすおー・いちよんよんよんさん】 ITmedia 2004年6月8日しており、日本国内で広く普及したFeliCaとは異なる規格であった。

ICを使用しているため、「偽造はほぼ不可能」との触れ込みで、鳴り物入りのデビューであったが、

# デビューした時には、既に携帯電話が普及しつつあり、公衆電話の利用頻度が下がっていた。

# 従来の磁気カードとの互換性がなく、専用のICテレカ対応公衆電話機でしか利用できない。また、ICテレカ対応電話機では、並行流通している従来の磁気カードは利用できない構造上の問題があった。

# 専用公衆電話の設置台数も従来型と比べ1割程度と伸び悩み、利用しづらかった。

# 新たにICテレカ使用可能な専用電話機の研究・開発費用と、従来の電話機交換もしくは新規設置費用などに比して、それに見合う需要や電話料金収入が予想を大きく下回る状態が各地で発生。

# 磁気カードと違い有効期限があるため、期限内に使い切る必要がある。

# ICテレカシステムならではの独自メリット(320度数の復活、他)などの大々的な普及活動が充分されたとは言い難く、全国規模での知名度アップには自ずと限界を生じさせていた。

# 磁気カードのような、豊富な購入ルート・手段が充分に整備されていなかった。(ICテレカ対応電話機横の自動販売機、あるいは電話機近在の駅売店などでしか購入できなかった)

# 磁気カードのように、おおよその使用可能額(残高額)は手元ですぐわからない為、数少ないICテレカ対応電話機を探して確認するといった必要性を利用者に負担させていた。

# カードそのものの耐久性が低く、表層が剥がれ落ちて回路部分が破損しやすかった。

といった事が仇となり、結果的には大きく普及しなかった。ICテレカの販売規模も縮小され、30度数・50度数・210度数・320度数については先に販売を終了し、105度数の物のみに限られた。結局、最初のICテレカの有効期限満了を待たずに2006年3月末を以てその短い役目を終えた。ICテレカ対応機は撤去され(同型の硬貨併用や硬貨専用タイプも撤去)、今後は磁気カードか従来からの硬貨使用のみとなった。

2002年に開催されたFIFA WORLD CUP KOREA JAPANでは、記念ICテレカが販売された。

30度数・50度数・105度数・210度数には電話番号を1つだけ記憶できるダイヤルメモ機能が、320度数には電話番号を10件登録できる電話帳機能があるが、ダイヤルメモと電話帳の両機能に互換性はない。

現在、未使用分のICテレカについては東西NTTに申し出ることによって等価分の磁気テレカ(端数分は現金)と交換する措置がとられている。有効期限内のICテレカの場合、手数料なしで磁気テレカとの等価交換または残高額と同額分の交換となるが、期限の切れたICテレカの交換の場合、手数料が必要となる。

◆ 偽造テレホンカード問題

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